東京大学生産技術研究所　世界の気候変動影響評価の最新の知見を発表

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東京大学生産技術研究所は2013年12月26日、世界13ヶ国による国際共同研究プロジェクトの成果として、水、農業、生態系、健康分野での世界の気候変動影響評価の最新の知見を発表した。

同研究所が参加する気候変動影響評価のモデル相互比較国際プロジェクト「ISI-MIP」(The Inter-Sectoral Impact Model Intercomparison Project)が、水資源・水災害、農業・食糧生産、陸域生態系、健康（マラリア）の４分野を対象とし、５つの気候モデルが予測する将来の気候条件を合計35の影響評価モデルに与え統合的な気候変動の影響評価を行ったもの。

結果として、複数分野に及んで温暖化の影響を顕著に受ける地域として、アマゾン南部、欧州南部、アメリカ中部、アフリカ東部などを特定。また、気温の上昇に伴い、慢性的水不足に分類される地域が増大し、影響を受ける人口も増加すると推計した。

影響評価に関する比較プロジェクトの前例はなく、今回が世界初の試み。ISI-MIPはドイツ・ポツダム気候影響研究所が主導し、世界13か国合計40の研究機関が参加している国際プロジェクトで、日本からは東京大学のほか、国立環境研究所が参加している。