エネルギー・地球温暖化

2011年12月01日

 

地熱発電の現状(2011年作成)

Keywords:  再生可能エネルギー 

 

日本国内では、1999 年の八丈島への導入を最後に設備の導入が進まず、「失われた10 年」と呼ばれるような状況となっています。これは、地熱発電の導入に必要な井戸の調査などに時間と費用がかかったり、規模によっては設備投資が高いために投資回収までのリードタイムが長いこと、温泉業者等との合意形成の難しさや優勢な地熱資源を有する自然公園内での新規開発が許されていないことなどの事業阻害要因が多いためと言われています。また、大部分の地熱発電は新エネルギーとして位置づけられておらず、RPS 法の対象になっていないことなどが要因として挙げられます。
しかしながら、近年、地熱発電への見直しが始まっており、その大きな資源ポテンシャルと国内産業育成の観点から注目されています。

2010年の国別の地熱発電設備容量
国名 設備容量(MW) 政策等
アメリカ 3,086  連邦政府のPTC(Production Tax Credit)
フィリピン 1,904 
インドネシア 1,197 
メキシコ 958 
イタリア 843 
日本 536  バイナリー発電のみRPS法を適用(対象はごくわずか)*
* 2011年8月26日に再生可能エネルギー法が成立し、
2012年7月からの全量固定価格買取制度の導入が決まりました。


JFSニュースレター:

参考資料:


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「地熱発電の現状」(2012年作成)
「地熱発電の現状」(2010年作成)


このページは Artists Project Earth の助成を受けています。
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