持続可能性は、以下の5つの基本概念から構成されると考えます。これらは、1987年のブルントランド委員会による先駆的定義をはじめ世界各国の持続可能性概念をベンチマークし、比較検討した上で、私たちが独自に定義づけしたものです。

1. 資源・容量：
   有限な地球の資源･容量の中で社会的経済的な人間の営みが行われること。ありがたい、もったいないという概念。
2. 時間的公平性：
   現行世代が過去の世代の遺産を正当に継承しつつ、将来世代に対してそれを受け渡していくこと。
3. 空間的公平性：
   国際間、地域間で富や財、資源の分配が公平に行われ、搾取の構造がそこにないこと。三方よし。
4. 多様性：
   人間以外の他の生命も含め、個や種、文化的な多様性を価値として尊重すること。
5. 意志とつながり：
   よりよい社会を築こうとする個人の意志と、他者との対話を通したつながり、柔軟で開かれた相互対話と社会への参加。

JFSではこれらを元に、
持続可能性とは「人類が他の生命をも含めた多様性を尊重しながら、地球環境の容量の中で、いのち、自然、くらし、文化を次の世代に受け渡し、よりよい社会の建設に意志を持ってつながり、地域間・世代間をまたがる最大多数の最大幸福を希求すること。」
と定義します。

より包括的に持続可能性をとらえるために、GRI等で提唱されるトリプルボトムラインの概念を参照しつつ、スウェーデンの環境コンサルタント、アラン・アトキソン氏のサスティナビリティ・コンパスのフレームワークを援用し、以下の4つの分野を基軸としました。

1. 環境(Nature）：
   地球環境、自然環境、地域環境を幅広く包含し、資源容量や生物多様性の概念を内包します。持続可能性の基層概念。
2. 経済（Economy)：
   物やサービスを提供することにより、人々のくらしや生活を豊かにし、ゆとりをもたらすもの。人間の経済活動全般。
3. 社会（Society）：
   人間の社会活動、政府、学校、コミュニティなど、人間生活の集合体。
4. 個人（Wellbeing)：
   個人の自己実現、幸福の追求、社会参加、生活の質向上など