IT専門調査会社IDC Japanは2008年２月27日、国内におけるパソコン製品の省電力化（グリーンPC）の動向について発表した。現在多くの企業で使用されている従来のタイプのデスクトップパソコンを、省電力型であるマルチコアCPU搭載のディスプレイ一体型デスクトップに変更することで1000台当り年間で約65トンのCO2を削減できるとしている。

マルチコアCPUでは、独立した複数のコアを１つのCPUの中に組み込むことで並列処理を行うことができるため処理速度が高まる。消費電力も抑えられ、発熱も抑制できる。

同社では、大手企業や、政府、自治体を中心にパソコンを含めたITグリーン化による地球温暖化ガスの削減や省電力に関心が高まってきており、2008年はその関心が実行段階に移行する年であると指摘。今後、省電力パソコンの導入が進むとみている。


登録日時: 2008/07/05 05:09:02 PM

TAG エコ商品・ビジネス , 企業（非製造業） , 地球温暖化

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