農業環境技術研究所は2007年11月14日、日本の農地２万点のデータから土壌炭素の変動実態を解明した結果、農地の適切な管理による土壌炭素の蓄積量増大が地球温暖化の緩和に貢献できる可能性があると発表した。

今回の成果は農業環境技術研究所が農林水産省からの依頼を受けて、全国の公立農業試験研究機関が1979年から1998年にかけて調査した分析データを解析して得られたもの。土壌炭素含量の変動要因を解析した結果、農地への作物残渣のすき込み、堆肥やきゅう肥など有機物の施用、耕起回数を減らすなどの土壌管理が表層土壌中炭素の増加に影響することが示された。

2007年５月に発表された、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）第４次評価報告書第３作業部会報告書では、農地土壌で炭素の蓄積量を増加させることで温暖化の緩和に貢献することが可能であり、そのための農地の適切な管理が重要であると指摘している。
http://www.niaes.affrc.go.jp/techdoc/press/071114/press071114.html

登録日時: 2008/04/05 09:44:49 AM

TAG 地球温暖化 , 大学・研究機関 , 食糧・水

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