みらい建設グループ、淺沼組、クボタ、富士エンバイロンの４社は2004年、電気修復法により汚染土壌を掘削することなく汚染物質を取り除く事業にのりだす。電気修復法はオランダのハック・ミリオテック社が実用化した技術で、みらい建設などが日本での使用権を取得したもの。

電気修復法では、汚染された土壌に電極棒を打ち込み直流電流を流すことで、土壌や地下水に含まれる重金属などの汚染物質をイオン化する。それを陽極、陰極の電極棒に引き寄せ、電極棒の中を循環している電解液を通して回収するしくみ。

これまで汚染土壌を修復するには、は掘削して除去するやり方が主であったが、この電気修復法では土壌を掘り起こす必要がないので、処理コストが安くすむ。またビル、住宅などの直下の汚染土壌処理や、工場を操業しながらの処理もできるほか、降雨、降雪、気温の影響をうけず作業ができる。

2003年から施行された土壌汚染対策法では、有害物質の汚染が予想される土地の所有者は汚染状況を調査報告する義務があり、自治体は一定の条件下で土地所有者に汚染物質除去を命ずることができる。このため土壌汚染対策の市場は相当の成長が予想され、各社が技術開発にしのぎを削っている。


http://www.mirai-group.com/index2.html
http://www12.plala.or.jp/fuji-environ/gijyutu.html
http://www.env.go.jp/water/dojo/law.html

登録日時: 2004/05/25 11:49:14 AM
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TAG エコ商品・ビジネス , システム・制度 , 企業（製造業） , 企業（非製造業） , 化学物質 , 地方自治体 , 政府 , 環境技術

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