震災をきっかけに太陽光発電や節電に関する意識が変化

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積水化学工業住宅カンパニーは2011年８月18日、東日本大震災後直後の「太陽光発電システム（以下PV）自立運転モードの利用実態調査」の結果を発表した。地震発生直後に各地で停電や計画停電を余儀なくされたが、停電時に見直されたのが晴天時、日中にモードを切り替えれば、発電した電力を使うことができるPVの自立運転モード。

調査結果は、「自立運転モードの使い方を知っていた」が80％で、使用経験は、震災エリアで67％、計画停電エリアで33％。動かした機器は、携帯電話が１位で86％、次いで炊飯器51％、テレビ40％と続く。電力の供給で近所にも貢献できたことからつながりが深まったなどの意見が挙げられた。

また、同社の調査研究機関である住環境研究所は同年８月22日、「東日本大震災後のPV採用者の意識と行動に関する調査」結果を発表し、同年１月に実施した調査に比べ、今回はさらに節電意識が高まったことが明らかになった。

具体的には、１)震災以降、節電行動に積極的に取り組むようになった。２)PV採用者は一般に比べて電力消費ピーク時間帯に集中して節電しており、節電ストレスが低い。３)東日本では、特にPVへの関心が高まっている。４)蓄電池や節電促進メニューへの関心が一層高まっているなどが挙げられる。

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http://www.japanfs.org/ja/pages/024543.html

登録日時：2012/01/10 06:00:15 AM