マスコミの報道が意識を変える可能性　

電通が、2001年１２月に実施した「環境キーワード理解度調査」の結果によると、昨年２月の前回調査からの短期間に、「京都議定書」の理解度だけが３倍に上昇している。ほとんどの言葉の理解度も、前回調査と比べて大きく変わっていないのだが、「京都議定書」だけが、１６．８％から５３．５％へと急上昇。

電通では、この期間内にＣＯＰ６再開会合やＣＯＰ７などの国際会議が続き、マスコミで京都議定書に関する情報が何度も報じられたためだとし、「環境広告で消費者が変わる可能性があることを示している」と分析している。