環境コミュニケーションのオープン・プラットフォーム、環境NGOジャパン・フォー・サステナビリティ（神奈川県川崎市・共同代表 多田博之・枝廣淳子）は、日本の持続可能性を定量評価する「JFSサステナビリティINDEXプロジェクト」の最新情報をまとめたブックレット『持続可能な未来のために知っておきたい20の数字～JFS SUSTAINABILITY INDEX』を発表した。

環境コミュニケーションのオープン・プラットフォーム、環境NGOジャパン・フォー・サステナビリティ（神奈川県川崎市・共同代表 多田博之・枝廣淳子）は、日本の持続可能性を定量評価する「JFSサステナビリティINDEXプロジェクト」の地方自治体編調査をまとめた報告書を発表した。

PDFはこちら：
http://www.japanfs.org/ja/files/INDEX_report.pdf

日本の環境情報を世界191ヶ国に発信しているNGOジャパン・フォー・サステナビリティ（JFS）は、コペンハーゲン会議（COP15）に向けての日本の地球温暖化対策の中期目標について、インターネットを通じて国際世論調査を実施し、世界からの声をとりまとめた。

環境コミュニケーションのオープン・プラットフォーム、NGOジャパン・フォー・サステナビリティ（JFS）（神奈川県川崎市・共同代表：枝廣淳子・多田博之）は、カナダのVisible Strategies社（加バンクーバー市・代表取締役：Colin Grant）が提供するサステナビリティコミュニケーション・ツール『see-it^TM』を利用して「JFS持続可能性指標」を見える化。2050年の日本のあるべき社会像と道筋、現在地を視覚的に示すことで、持続可能な社会の構築に向けての議論を喚起していく。

ジャパン・フォー・サステナビリティ（JFS）がウェブサイトを通じて世界に発信している情報データベースの環境情報が、2008 年 3 月 14 日に 2,000 件を超えた。

ジャパン・フォー・サステナビリティ(JFS)は、日本国内における持続可能な社会への取り組みを世界に伝えるため、2002年に設立された非営利団体です。

設立から５年間で、JFSは1,800件の記事と200件の特集を日本語と英語で世界に発信してきました。持続可能な社会というテーマを軸に、ライフスタイルから日本の伝統の知恵、日本の環境の現状、新技術や法制度、市民や企業などによる最新の取組など幅広い話題をとりあげ、発信した情報はすべてウェブサイト上で公開しています。

非営利組織（NPO）のジャパン・フォー・サステナビリティ（JFS）は、大和証券グループとパートナーシップを組み、寄付講座「ダイワJFS・青少年サステナビリティ・カレッジ」を下記の要領で開設いたします。本講座は、投資信託「ダイワ・エコ・ファンド」の純資産の額を参考に算出された、大和証券および大和証券投資信託委託からの寄付金によって実施されるものです。

ＪＦＳは、世界の子どもたちが環境問題について興味を持って理解し、自分で考え、行動に移せるようになることを目指す新しいウェブサイト「Kids' "Create Your Future" Web Site」を公開しました。